近年、メディアなどでプラスチック問題が取り沙汰されることが多くなり、マイクロプラスチックに注目が集まっています。その中でも環境中に存在する小さなプラスチックは、マイクロプラスチックと呼ばれています。このマイクロプラスチックは環境や人体にどんな影響を与えるのでしょうか。本記事では、マイクロプラスチックが問題視される原因や対策についてご紹介します。
マイクロプラスチックとは
マイクロプラスチックとは、環境中に存在する微小なプラスチック粒子のことです。一般的に5㎜以下のものがマイクロプラスチックと呼ばれています。
このマイクロプラスチックは大きく「一次マイクロプラスチック」と「二次マイクロプラスチック」の2種類に分けられています。
一次マイクロプラスチック
一次マイクロプラスチックは、洗顔料や歯磨き粉などのスクラブ剤に用いられる小さなプラスチックのことです。主に家庭の排水溝から下水処理施設を通り、海へと排出されます。
一度排出されると回収はできないため、製品化されたあとの対策は困難です。
二次マイクロプラスチック
二次マイクロプラスチックとは、捨てられたビニール袋やペットボトルなどが、海に流出し、紫外線や波によって劣化して破砕したものです。マイクロサイズになっているため、回収は困難とされています。ただし、ごみの発生や海洋流出を抑制するなど、マイクロ化する前であればある程度の対策が可能と考えられています。
近年、このマイクロプラスチックが生体に与える影響が問題視されています。
マイクロプラスチック問題とは
マイクロプラスチック問題は、マイクロプラスチックが引き起こすさまざまな問題のことを指します。一番の問題とされているのが、海洋生物の生態系への影響です。
魚類、甲殻類、貝類、カモメなどの海鳥、アザラシなどの哺乳類などが、海水に混ざったマイクロプラスチックを飲み込んでしまうことがあります。マイクロプラスチックは消化に適していないため、消化不全や胃潰瘍などを引き起こし、最悪の場合、死に至らしめます。
さらに、マイクロプラスチックを口にした海洋生物を人間が食べることで、人体にも蓄積されると考えられます。そのため、マイクロプラスチックは人体にとっても有害であるとされています。
汚染物質を運ぶマイクロプラスチック
マイクロプラスチックは、海中の汚染物質を運ぶことでも問題視されています。1～5㎜のサイズの比較的大きいマイクロプラスチックは、海流によって運びやすいため長距離を移動できます。プラスチック片は大きいものであれば汚染物質が染み込んでから外に排出されるまで1年以上かかると考えられています。そのため、汚染物資が染み出す前に移動・漂着して、汚染物質を移動させてしまうのです。
マイクロプラスチック問題への対策
マイクロプラスチックは、環境にさまざまな悪影響を及ぼすと考えられています。では、世界ではどのような対策がされているのでしょうか。ここでは日本の対策や身近にできる対策方法をご紹介します。
日本での取り組み
日本では、海洋プラスチックを減らすため、「海洋プラスチックごみ対策アクションプラン」を打ち出しています。
現在、日本での海洋プラスチックごみ排出量は年間2～6万トンとされています。これを減らすためには、まず廃棄物処理制度などによるプラスチックごみの回収・適正処理の徹底が挙げられます。1990年代以降、各種のリサイクル法が制定されてきましたが、これらをベースに家庭や事業所から排出するごみの回収や適正処理、3R（リデュース・リユース・リサイクル）をさらに推進するとしています。
個人で行える対策
身近な対策としては、まずごみをポイ捨てしないことです。3Rを意識して分別して処理することにより、ごみの量を減らすことにつながります。
またマイバックやマイボトルを持ち歩き、必ずしも必要ではないプラスチックやペットボトルの利用自体を減らすことも立派な対策の一つです。
環境に配慮するなら再生可能エネルギーを選ぼう
さらに環境に配慮するなら再生可能エネルギーが選べる新電力会社を選ぶのがおすすめです。再生可能エネルギーとは、太陽光・水力・風力・バイオマスなど、温室効果ガスをあまり排出しない化石燃料を使わずに発電されたエネルギーのことです。二酸化炭素などの温室効果ガスを排出しないため、環境にやさしいとされています。こうしたプランを選べば、電気を使いながら手軽に簡単に環境に配慮できます。
新電力会社への切り替えは、インターネットから簡単に申し込めます。現在、利用している電力会社への解約手続き等は必要なく、契約日になると自動で切り替わります。手間も少ないため、ぜひ試してみてはいかがでしょうか。
まとめ
近年、マイクロプラスチック問題は深刻化しており、全世界でさまざまな対策が行われています。日本では「海洋プラスチックごみ対策アクションプラン」が公表され、削減に向けて取り組みが行われるようになりました。また政府だけでなく、一人ひとりがプラスチックごみに関する意識を持つことも、環境問題への対策の一つとなるのではないでしょうか。
