再生可能エネルギーとは、温室効果ガスを排出しないエネルギーのことを指します。国内で生産ができることから、石炭や石油など輸入に依存しないエネルギーとしても注目されています。メリットの多い再生可能エネルギーですが、デメリットも存在します。本記事では、再生可能エネルギーのメリットとデメリット、個人でできる地球温暖化への対策などをご紹介します。
再生可能エネルギーとは
再生可能エネルギーとは、太陽光、風力、地熱、水力、バイオマスなどの自然界に常に存在する、枯渇のリスクが少ないエネルギーのことです。温室効果ガスを排出せず、国内で生産ができるため、重要なエネルギー源として注目されています。 東日本大震災以降、日本の温室効果ガスの排出量は増加しているとされ、2013年には過去最高の排出量で、国際的な環境NGOのグループ「気候行動ネットワーク」が温暖化対策に消極的だと判断した国を選ぶ「化石賞」に日本を選んだと発表しました。2016年に発効されたパリ協定により、できるだけ早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトさせ、排出量と吸収量のバランスを取ることに合意しています。このパリ協定を実現させるため、再生可能エネルギーの普及が喫緊の課題とされています。
再生可能エネルギーのメリット
ここでは再生可能エネルギーのメリットについてご紹介します。
温室効果ガスの削減
再生可能エネルギーは、発電時に温室効果ガスのCO2を排出しません。そのため、石炭や石油などの化石燃料に比べて温室効果ガスの削減に大きく貢献すると考えられています。
また再生可能エネルギーで発電を行う場合、設備建設や廃棄などのライフサイクル全体を鑑みても、CO2排出量を大きく削減可能です。
エネルギー自給率の向上
日本は諸外国と比べ、一次エネルギー自給率が約4％（原子力を除く）と低い結果です。また中東地域への依存率が高いとされています。そのため、国産エネルギーである再生可能エネルギーの普及による自給率向上はとても重要な手段であると考えられています。
化石燃料調達にかかる資金流出の抑制
原油価格の高騰などに伴い、日本における化石燃料輸入金額は上昇しています。2004年以降は毎年10兆円以上の資金がかかっています。2010年の化石燃料の輸入額約17兆円はGDPの約3.5％を占めており、過去10年間で約2倍に増えています。
再生可能エネルギーを導入することで、こうした輸入金額の削減が期待されています。
そのうえ、資源が枯渇する心配もありません。
地域の活性化
再生可能エネルギーを普及させるためには、戸建て住宅の屋根ビル屋上などへの太陽光パネルの設置や安定した風、温泉地などの地熱、森林資源など、郊外・地方部への導入・施設建設が求められます。地域に根ざした再生可能エネルギーを作り出すことにより、地域の活性化や雇用の創出などが期待できます。
再生可能エネルギーのデメリット
メリットの多い再生可能エネルギーですが、課題やデメリットもあります。
発電量が安定していない
再生可能エネルギーを主力電源とするためには、長期的に安定した電源として利用できなくてはいけません。現在、再生可能エネルギーの導入は進んでいますが、長期間の稼働が難しい事業者や事業終了後の準備が不十分であるなどの問題があります。
また太陽光や風力などの一部の再生可能エネルギーは、季節や天候によって発電量が左右されてしまいます。この際に需要と供給のバランスが崩れると、大規模な停電が起こる可能性があります。
そのため、こうした課題を解決し、安定した発電量を目指す必要があるでしょう。
コストが高い
従来の大規模電源がある場所と再生可能エネルギー電源となる可能性のある地域は、必ずしも一致していません。そのため、再生可能エネルギーを電力系統に接続する場合に、コストや時間がかかるなどの問題が発生してしまいます。
ただし、コストに関しては普及を推進する政策が推しだされています。たとえば、2022年4月1日より再生可能エネルギー電気の促進に関する特別措置法が施行されました。再生可能エネルギーを固定価格で買い取りする制度（FIT制度）に加え、市場価格を踏まえて一定のプレミアムを交付する制度（FIP制度）などが創設されました。
新電力会社の再生可能エネルギーを選ぼう
再生可能エネルギーが気になる方は、再生可能エネルギー由来の電気を提供している新電力会社に切り替えを検討してみてはいかがでしょうか。再生可能エネルギーは、CO2を排出しない、エコなエネルギーとして注目されています。個人でできる環境にやさしい取り組みを探している方は、まずは再生可能エネルギー由来の電力供給が可能な新電力会社への切り替えを考えてみましょう。
まとめ
再生可能エネルギーは、まだ主力電力とはいえないものの、少しずつ国内でも普及が進んでいます。発電量やコストなどの問題もありますが、政策などでさらに後押しされれば、今後ますます導入が進む可能性があります。再生可能エネルギーをいち早く取り入れたい方は、新電力会社が提供している再生可能エネルギー由来の電気プランを選んでみてはいかがでしょうか。
