カラオケ店では顧客層を見極めた上で、適切な経営を行う必要があります。また店舗ごとに適正な経費を知っておく必要があるでしょう。
今回は、カラオケ店経営における経費の種類や固定費のコスト削減のコツなどをご紹介します。
カラオケ店経営における経費の種類
カラオケ店では主に以下の経費が必要です。
- 水道光熱費
- 家賃
- 消耗品費
- 機材などのリース費用
- 人件費
- 広告費
- 著作権料 など
カラオケ店の特徴として、著作権のある音楽を使用しているため「JASRAC（一般社団法人日本音楽著作権協会）」を経由して著作権料を支払う必要があります。
1部屋ごとに費用がかかりますので、部屋数が多いほど支払いが増えます。
固定費のコスト削減テクニック
経費の内、家賃やリース費用、人件費を下げるのはなかなか難しいでしょう。そこでここではコスト削減のテクニックをご紹介します。
繁忙期と閑散期で人件費をコントロールする
一般的なカラオケ店は繁忙期と閑散期があり、売上に波があります。たとえば、忘年会・新年会、クリスマスのある12月は繁忙期となるため、スタッフの数を減らすことは難しいでしょう。
しかし、閑散期であれば客入りが少なくなるため、スタッフのシフトを減らすなどしてコントロールすれば人件費削減につながります。
ただし、あまりにシフトに増減があると、スタッフの意欲低下につながってしまう可能性があります。スタッフの意欲低下は接客態度の低下にもつながり、最終的に顧客満足度の低下にもつながりかねません。 適切なシフト調整が必要になるため、スタッフときちんと話し合うことが大切です。
空調システムを見直す
年数が経った業務用エアコンを使用しているなら、一度見直しを行いましょう。設置費用はかかりますが、新しいエアコンに変えることで電気代を大幅に削減できる可能性があります。
さらに顧客がいる方向に風を送るなどの新機能が搭載されているものであれば、顧客満足度向上も期待できます。
照明をLED電球に変える
店内の電球をLEDにすれば電気代削減につながります。通常の白熱電球や蛍光灯などをLEDに変えるだけでもコスト削減につながるでしょう。
たとえば、直管蛍光灯は約40Wですが、直管系LEDランプは約15Wです。そのため、約6割の電力削減が期待できます。
さらに、LEDは従来の照明に比べて寿命が長いのも特長です。たとえば、1日10時間点灯した場合、蛍光灯の寿命は約4年ですが、LEDは約11年です。商品価格はLEDの方が高価ですが、寿命を考えると最終的なコストは安くなります。
また電球交換にかかるコストも大幅に削減できるでしょう。人件費だけでなく、廃棄にかかるコストも削減できます。
電気代節約なら新電力会社への切り替えがおすすめ
カラオケ店の経費において大きな割合を占めるのが電気代です。
カラオケ店の照明は店内の雰囲気や防犯のために欠かせません。ランニングコストの中でも上位を占め電気代を見直すことは大幅なコスト削減につながるでしょう。電気代を節約する手段の一つが、新電力会社への切り替えです。
新電力会社では店舗向けのビジネス用プランも展開しており、電気使用量が増えるほどに単価が下がるお得なプランなどがあります。
通常のプランだと電気使用量が増えるごとに単価も上がっていきますが、このプランなら電気を使えば使うほど単価が下がっていきます。
たとえば、リミックスでんきの「基本料金０円 使い得ビジネスプラン」の場合以下の単価となります。
- 120kwhまで 約28円
- 121～300kwh 約27円
- 301kwh以上 約25円
※東京電力エリア従量電灯C契約の場合
※低圧動力をご使用の場合は別途プラン
さらに基本料金も0円なので電気代は使用量のみ、さらに使うほど単価は下がります。
※再エネ賦課金、燃料費調整額は別途必要です
こうしたプランは消費電力が多い設備が複数台ある場合や、24時間営業で電気使用量が多い店舗などに向いているため、カラオケ店にもおすすめのプランです。
新電力会社が提供するこうしたプランに切り替えれば、それだけで電気代を下げることにつながるでしょう。
手続きは簡単にできる
電力会社の切り替えと聞くと煩雑な手続きが必要なイメージがありますが、ホームページや電話から簡単に申し込みができるのが特徴です。
契約後、切り替え日になれば自動的に新しい電力会社に変更されます。切り替え手続きや工事費用、解約手数料などが不要な会社も多く、余計なコストがかからないため、デメリットはほとんどありません。 電気代で悩んでいる方は一度切り替えを検討してみてはいかがでしょうか。
まとめ
カラオケ店の経費において割合が大きいのが電気代です。電気代はLED電球に交換したり、電力会社を切り替えたりすることで大幅に削減できる場合があります。
特に新電力会社への切り替えは電気代の単価そのものを下げられる可能性があるため、最初に見直したい部分といえるでしょう。
どんな新電力会社、どんなプランがあるのかなどはホームページ上で簡単に確認できます。また、切り替える場合でも煩雑な手続きは必要ありませんので、一度検討してみてはいかがでしょうか。
