近年、家電やさまざまなものについて「省エネ」が注目されています。そして現在では、住宅そのものを省エネ住宅にするという選択肢も出てきました。省エネ住宅とは、一般的な住宅とどう違うのでしょうか。本記事では、省エネ住宅の概要や従来の住宅との違い、補助金についてなどをご紹介します。
省エネ住宅とは
経済産業省資源エネルギー庁によると、省エネ住宅（省エネルギー住宅）は、冷暖房のエネルギー消費を抑えられる住宅のことです。家庭のエネルギー消費において、約30％を冷暖房が占めているとされており、この消費を抑えることで省エネになると考えられています。
冬に室内の暖かい空気を逃がさず、夏には室外からの熱が侵入しない住宅にすることで、少ないエネルギーでも快適に過ごすことが可能です。
経済的、耐久性、健康的、快適さの全て揃った住宅が、省エネ住宅であるとされています。
3つの省エネ性能
省エネ住宅を実現するには「断熱」「日射遮蔽」「気密」の3つが重要とされています。
断熱
断熱とは、壁、床、窓、屋根などからの熱の移動を少なくすることを指します。例えば、冬に暖房を使っている場合、外気と比較すると室内の温度が高くなります。すると、熱は室内から室外に移動します。
反対に、夏は冷房を使用するため、室外よりも室内の温度が低くなり、熱が室外から室内に移動します。
この熱の移動を減らすことによって、少ないエネルギーでも効率の良い冷暖房が可能になります。
住宅の断熱性能は「外皮平均熱貫流率（UA値）」で表示されます。UA値は、住宅の外気と接している部分（外皮）から逃げる熱損失を外皮の面積で割ったものです。数値が小さいほど、省エネ性能が優れているということになります。
日射
外部からの太陽光が入ってくると、夏に室内温度が上がる原因となります。そのため、夏には日射を遮蔽し、室内の温度上昇を抑えるような工夫が必要です。
住宅の日射遮蔽は「冷房期の平均日射熱取得率（ηAC（イータエーシー）値）」で表されます。これは太陽光が入射する量に対して、室内にまで入ってくる量の割合を、外皮全体で平均します。数値が小さいほど、省エネ性能に優れているとされます。
気密
家に隙間があると、隙間から空気が出入りしてしまいます。そのため、隙間を減らして空気の移動をできるだけ減らそうとするのが「気密対策」となります。
ただし、気密性能の数値だけを見ていると、家を密閉し過ぎて室内環境が悪化してしまいます。そのため、必要な換気量は確保しつつも、できるだけ空気の移動を減らすことが求められています。
省エネ住宅を建てる際に確認するポイント
建てたい家が省エネ住宅かどうかは、以下の制度をチェックしましょう。
住宅性能表示制度
2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」は、欠陥住宅などを未然に防ぐために作られました。この法律によって「住宅性能表示制度」が始まっています。
住宅性能表示制度は新築の場合、10分野32項目の評価項目からなっています。それぞれの項目に等級や数値があります。
省エネに関わる部分は「温熱環境」と「エネルギー消費量」があります。温熱環境は1～4等級あり、最上級が4等級となります。エネルギー消費量は、1・4・5等級に分けられており、最上級が5等級です。
省エネ住宅は補助金も出る
省エネ住宅は普及のため、支援制度があります。支援制度は年度によって条件や対象などが変更される場合もあるため、最新のものを確認しましょう。例えば、省エネ住宅の所得によって所得税の控除を受けられる減税制度や、一定の条件をクリアした住宅において融資金利を優遇する「低利融資」などがあります。
電力会社も選択しよう
省エネ住宅に住むことによって、エネルギー効率が良くなり、電気代の節約につながる可能性が高いです。引っ越しの際には、省エネ住宅の選択とともに、電力会社の見直しも行ってみてはいかがでしょうか。
2016年4月1日より、電力会社や料金メニューを自由に選べる「電力自由化」が始まりました。自由化後は、多様な企業が電力事業に参入したため、競争が起き、さまざまな料金プランが誕生しました。そのため、消費者は自由に料金プランを選べるようになったのです。
この電力自由化後に参入した新電力会社は自社の電気料金プランに工夫を凝らしており、例えば、電気とガスをセットで契約すれば電気代が割引になったり、電気料金ごとにポイントがついたりするなどのプランがあります。
また、再生可能エネルギー由来の電気を提供している事業者もあるため、環境に配慮したプランを選びたい方にもおすすめです。再生可能エネルギーとは、太陽光・水力・風力・バイオマスなどの、化石燃料を使わずに発電されたエネルギーのことです。温室効果ガスを排出しないため、環境にやさしいとされています。こうしたプランを選べば、日常的かつ簡単に環境に配慮できます。
多くの新電力会社では、Webで現在の契約情報を入力するだけで、電気代がどれだけお得になるのかが分かるシミュレーション機能が提供されています。検針票やWebのマイページなどの情報を用意して、ぜひ試してみてはいかがでしょうか。
まとめ
省エネ住宅は、節約につながるのはもちろん、環境や健康に優しい住宅として注目されています。性能が良い分、住宅の価格も上がりますが、さまざまな補助金や優遇対策もとられています。支援制度については最新の情報を確認しておきましょう。
また省エネ住宅に引っ越す際には、電力会社の見直しもおすすめです。新電力会社に切り替えるだけで電気料金が安くなったり、お得なサービスプランが用意されていたりと、生活メリットが出る可能性がありますので、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。
