蓄電池のメリット・デメリットをご紹介します!

蓄電池のメリット・デメリットをご紹介します!

近年、一般家庭でも太陽光発電と蓄電池を組み合わせての利用が増えてきました。しかし、導入前に蓄電池のメリット・デメリットを知りたい方も多いのではないでしょうか。本記事では、蓄電池の概要や蓄電池のメリット・デメリットなどをご紹介します。

蓄電池とは

蓄電池とは、電気を溜めることのできるシステムです。家庭で使用されている蓄電池は、昼間に太陽光発電によって発電し、それを蓄電池に溜め、発電のない夜に使用するのが主な使い方です。

蓄電池のメリット

ここでは蓄電池のメリットについてご紹介します。

電気代が安くなる可能性が高い

蓄電池のシステムを導入すれば、電気代が安くなる可能性が高いでしょう。昼間は、太陽光発電システムによって発電された電気を使い、余剰電力を蓄電池へ溜めておきます。そして夜間に、蓄電池に溜められた電気を使うことにより、日中の電気を買わなくてもよくなります。

また、電気代のプランを夜間の単価の安いプランに変更する方法もあります。深夜の安い時間帯の電気を蓄電池に溜めておけば、日中に溜めた電気を使用することで、電気代が下がることも考えられます。

停電時に電気を使用できる

蓄電池に溜めた電気があれば、停電時にも電気を使用できます。多くの蓄電池は、停電時に自動で電力供給を開始してくれるため、停電時でも普段と変わらない生活をすることができます。ただし、蓄電池の種類によって、以下の2種類に分かれているので注意しましょう。

  • 全負荷型
    停電時には、蓄電池で家の電気を全て賄うことができます。
  • 特定負荷型
    あらかじめ決めておいた部屋にのみ、蓄電池から電気が供給されます。他の部屋では使うことができません。

上記の特徴を見ると、全ての家の電気を賄える全負荷型の方が安心に感じます。しかし、全ての部屋の電気を賄うには、その分多くの電気を使うため、蓄電池の容量も大きいものにする必要があります。容量の大きい蓄電池は値段も高くなりがちです。そのため、「決められた部屋だけ電気が供給されればいい」という場合に、特定負荷型を選べばコストを抑えられます。

太陽光発電システムとの連携が可能

太陽光発電システムと連携することで、余った電気を電力会社に売るのではなく、蓄電池に溜めておくことができます。また、既に太陽光発電システムを導入している場合、パワーコンディショナー(パワコン)が新しくなる場合もあります。パワコンとは、太陽光パネルで発電した直流の電気を、交流の電気に変換する機器です。家庭で使う電気は交流になるため、パワコンがないと家庭で電気を使うことができません。パワコンの寿命は10~15年ほどとされています。蓄電池を導入する際に、パワコンと太陽光発電システムが一体型の商品を選べば、古いパワコンを処分して新しい製品に変えることが可能になるのです。

蓄電池のデメリット

蓄電池のデメリットには以下が挙げられます。

初期費用がかかる

家庭用蓄電池の費用は容量などによって異なりますが、1kWhあたりで約15~21万円(本体価格+工事費)とされています。家庭用蓄電池で一般的な容量は、蓄電容量が5~7kWhとされているため、初期費用だけで数十万~百数十万円が必要です。この費用をかけて元が取れるかどうかは、家庭での使い方によるため、業者に相談することをおすすめします。

ただし、2022年10月現在では、全国で利用できる補助金制度や自治体が提供している補助金制度などがあります。こうした補助金制度を利用すれば、費用を抑えながら導入することが可能になるでしょう。

蓄電池には寿命がある

一般的に、蓄電池の寿命は10~15年とされています。寿命に直結するのが、蓄電池のサイクルです。蓄電池のサイクルは、平均6,000回とされていますが、商品ごとに異なります。そのため、導入を検討する際にはサイクルも考慮することをおすすめします。

蓄電池の導入を検討してみよう

蓄電池の導入を検討しているなら「リミックスバッテリー」の導入がおすすめです。
リミックスバッテリーは以下のような特徴があります。

・家庭用最大クラス17.3kWhの大容量

・停電時は自動給電し最大出力5.9kWで利用できる

・高性能・長寿命のリチウムイオン電池

・スマホやタブレットで遠隔管理

・防水・防塵の安全設計

さらに、最大15年の保証が付いています。製品起因の故障だけでなく、台風や水害などの自然災害による故障も無料で修理、交換してくれます。また、製品の初期定格容量60%保持も10年間保証されます。

蓄電池のメリット・デメリットを知ろう

蓄電池には、電気代の削減や停電時の電気使用など大きなメリットがあります。しかし、蓄電池自体が安い買い物ではないため、慎重に検討する必要があるでしょう。2022年10月現在では、国や地方自治体がさまざまな補助金を発表しています。こうした補助金を利用すれば、蓄電池を安く導入できる可能性があるため、確認してみてはいかがでしょうか。

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