住居費は節約できる？見直しておきたい節約チェックポイント

「住居費」という言葉は、案外聞きなれない言葉かもしれません。住居費と聞くと漠然とした感じがするのですが、この住居費とは「住居にかかる費用」、つまり家賃や住宅ローンのことを指します。

この住居費は生活費の中に占める割合がかなり大きいので、どんなライフスタイルを送るかは住居費によって左右されると言っても良いのです。ですから住居費を節約するということは、生活する上でとても大切なことと言えます。

今回はそんな住居費について、見直せるポイントや節約ポイントについて説明していきます。

生活費の中でも大きな割合を占める住居費とは

住居費は生活費の中で「固定費」と言える、毎月一定の金額が必要となる費用です。さらに一旦住む場所を決めてしまうと、この住居費は後から変更することが難しいもの。

新しい住まいに引っ越しを検討している時は、「住む場所というのは生活の基盤になるから、少々無理をしてでも気に入ったところに引っ越そう」などと考えがちです。

もちろんそのような発想になるのも理解できますが、生活費の多くを占める住居費に必要以上にお金をかけてしまうと、トータルのライフバランスが崩れて、住まい以外の生活全体に悪影響を及ぼしてしまいます。そうなれば趣味や食事などを含めた理想としたライフスタイルを送ることができなくなってしまう可能性もあるのです。

では、この住居費はどのくらいに抑えるのが理想的なのでしょうか。

適切な住居費は年収のどのくらいがベスト？

住居費というのは一体どのくらいがベストなのか。適切な住居費というのは収入のパーセンテージから割り出せます。

まず住居費を家賃として賃貸住宅に払っている場合、適切と言われるパーセンテージは20～25％です。

具体的な数値にしてみると、月収（手取り）40万円の場合、
・40万円x20％＝8万円
・40万円x25％＝10万円
となり、月8万円～10万円が適切な家賃となります。

賃貸の場合

ただし賃貸の場合は家賃の他に管理費、マイカーをお持ちなら駐車場代が必要となり、これがプラス1万円～が相場とすれば、その金額を含めた費用を住居費として考えておきましょう。

多少予算オーバーでも大丈夫と思いがちですが、住居費は固定費で後からカットできないことが多いので、きっちり予算を守って住む場所を決めることは、非常に重要だということを覚えておいてください。

持ち家の場合

次に持ち家の場合ですが、現実的にはほとんどの方は住宅ローンでマイホームを購入しているはずです。そうであれば住居費＝住宅ローンとなりその適切な支払額は家賃と同様、月収（手取り）の20～25％がベストとなっています。

さらに持ち家の場合は、賃貸と比較して住宅関連で派生する固定費はさらに増えてきます。例えば固定資産税や火災保険は持ち家には必ずつきものとなりますし、マンションであればこれに管理費や修繕積立金などがプラスされます。

これらの住宅関連費用はおよそプラス3～4万円となるため、先程の月収から割り出したベストな割合の金額（年収40万円の場合8万円～10万円）からこの関連費用を引いた金額が、住宅ローンの適切な月額となります。

住居費を節約するためのポイント

住居費を節約したいのであれば、当たり前ですがまずは月々の支払額を抑えなければなりません。

賃貸の場合

賃貸であれば都心から離れた家賃が安い場所を探す、あるいは築年数が古い割には設備がしっかりしている住まいを探す、などといった工夫で、できるだけ家賃を抑えるようにします。

マイホームの場合

マイホーム購入を選ぶのであれば当然のことながら、家を建てる際の住宅ローンの支払いを予算に合わせてしっかり計画することが必要です。

その他の節約ポイント

その他の節約方法としては、固定資産税に関して「住宅用地の課税標準の特例」や「新築住宅の税額軽減の特例」が使えるかをチェックし、自身の持ち家がこれに該当する場合は手続きをすれば、課税額が減額されますのでその分住居費が節約できます。

もしすでに住宅ローンの返済が始まっているけれど住居費を下げたいというのであれば、「住宅ローンの繰上げ返済」を検討しましょう。住宅ローンの残債を繰り上げて返済すれば月々の住居費を適正に戻せるようになるはずです。

まとめ

以上のように、収入に対する住居費の割合と節約方法は、望むような生活を送る上で非常に大切な要素となってきます。あるいは節約を心がけることで予定よりもハイランクな住まいに引っ越すとこも可能となりますので、実際に節約できる方法を試してみると良いでしょう。

しかし実際には、住居費自体を大きく節約することは難しいものです。理想とする住まいと予算が合わないこともあるかもしれません。そんな時は住居費以外の固定費、例えば光熱費などをいかに節約するかを検討するのも一つの方法です。

光熱費であればその中の大きな比率を占める電気料金があります。この電気料金に関しては新電力会社を使うことで節約できる可能性があります。新電力会社とは、電力自由化によって始まった電気を供給する新しい会社で、従来の電力会社よりもリーズナブルな料金が設定されています。 このような新しいサービスをチェックして暮らしの固定費を低減して、より理想に近い住居、ライフスタイルを実現するのが、いま時の住居事情と言えるでしょう。